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タイトル: 特区における小学校英語活動の長期的効果の研究 : 継続研究による新たな発見
著者: 植松, 茂男
UEMATSU, Shigeo
発行日: 2013-03
出版者: 京都産業大学教職課程教育センター
抄録:  本研究は、2007年より継続調査中の小学校英語活動の長期的効果に関する中間報告である。植松(2011)ならびに Uematsu(2012)で報告の 2007-2010該当期間の最終報告内容に加えて、2011年度の調査で新たに得た知見について、報告を行いたい。これらは、現行のかたちに最も近い小学校英語活動を 2005年度から導入している大阪府A市内で、それがどのように中学生以降の英語学習に影響を及ぼしているのかを調べる先行研究である。A市では、2006年度から開始年度を 1年生に下げて実施し、従来の 5、6年生35時間、計70時間にプラスして、3、4年生 20時間、1、2年生 10時間を実施している。この意味でも先行的な事例であると言えるA市の取り組みを客観的に測定することの意義は、小学校英語活動開始学年の前倒しも予想される今日、さらに大きいと考える。2010年度は調査直前の2011年1月に実施が全学年で不可能であることが判明し、2007年度から連続していた調査が、4年目で一旦途切れた。今回、5年目にあたる 2011年度調査(2012年3月)が実施できたので、2007、2008、2009各年度の結果と比較してみた。中学 1年生の場合、小学校英語活動開始時期に関して2009年度は4年生から(合計 90時間)、2011年度は2年生から開始(合計 120時間)と早まった。英語に接する学齢が下がるとともに、総履修時間数も過去と比べて増えたため、明らかに中学 1年時の英語学習に有利と思われた。しかしながら、今回、2011年度調査で明らかになったのは2年前の2009年度調査に比べて、語葉・文法、リーデイング、リスニングテストのスコアがほぼ全面的に下がり、2年生で実施したインタビューテストの結果も2009年度に及ばなかった。この結果を受けて考えられることは、小学校英語活動が早まっても十分な時間数と実施体制が確保されなければ、その効果は顕著に現れないということである。また情意面に関しては、開始学年が早まってもほとんどアンケート回答に変化は見られなかった。
URI: http://hdl.handle.net/10965/986
ISSN: 1883-9509
出現コレクション:第08号

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